1. 会社名 株式会社ＡＱＵ先端テクノロジー総研 （略称、ＡＱＵ）
AQU Technology Research Institute, Inc.
※ＡＱＵの意味について
はじめの「AQ」とは、AQUARIUS(星座)のAQであるとともに、発音が「エイキュウ」であり、永久=無限の意味に通じます。「U」とは、UNIVERSE(宇宙)に通じるとともに、発音が、ユーであり、YOU
(あなた=お客様)にも通じます。すなわち、先端テクノロジーに携わる皆様のミッションを支援することを意味します。
AQUARIUS 最先端研究所、AQUARIUS CONSULTING （関連名称)
2. 本店住所 〒 260-0027 千葉県千葉市中央区新田町３６－１５
本社事務所 〒 260-0031 千葉県千葉市中央区新千葉１－７－２－１Ｆ
TEL 043-308-7801
FAX 043-308-7801
https://www.aqu1.com/
※お問い合わせはこちらより
3. 経営理念
ＡＱＵは21世紀新時代のユビキタス産業、先端的な産業において、飛躍をとげようとする顧客のために、これまで蓄積したマーケティングノウハウ、ＷＥＢ戦略ノウハウを活かし、先端技術戦略、新製品企画戦略、市場販促戦略、事業戦略に貢献いたします。
※最先端テクノロジーに関する情報提供を通して、社会の発展、人々の幸福に貢献してまいります。
4. 代表者 子安 克己 (群馬県生まれ、早稲田大卒、マーケティング会社、
外資系コンサルティング会社などを経て、当社設立)
(ディレクター 子安克昌 Katsumasa Koyasu )
量子生命科学会会員、研究員、その他
5. 事業内容・目的
・製品の市場調査、各種マーケティングリサーチ並びに経営コンサルティング
・最先端の技術情報、ビジネス情報、需要情報の収集、分析、並びに提供
・インターネットに関するマーケティング並びにコンサルティング
・インターネットを利用した各種情報の提供
・映像ソフト及び音声ソフトの企画、制作、管理及び販売
・広告宣伝、販売促進、マーケティング並びにそれらに関連するコンサルティング
・書籍の出版、電子出版並びに雑誌・新聞等への依頼原稿の著述、作成、販売
・その他関連する業務
6. 資本金 3, 000, 000円
7. 設立 1987年10月2日
（沿革：有限会社アクウェリアス、東京都内、銀座を拠点に秋葉原、蔵前、青戸にオフィス開設。その後、千葉市に研究拠点を設ける。2009年6月（大安吉日）、社名変更し、株式会社ＡＱＵ先端テクノロジー総研となる。 ）
8. スタッフ 12 名 （ネットワークスタッフ含む）
9. 取引銀行口座 千葉銀行 本店営業部 普通 3636413
10. 会社の特色
・独立系の調査コンサルティング機関
・他社にない独自のノウハウ(DB/NW)を蓄積
・豊富な実績
・ビジネスコンセプト
21世紀新時代を切り拓くリサーチ、コンサルティング
Marketing & Consulting for the mission
21世紀、夢と感動 を大切にし、グローバルな視野で最先端ビジネスを創造、 そして成功させることを目指します。 If you can dream
it, you can do it.
11.取引先 家電、精密、部品、材料、通信、コンピュータ、映像などの大手中堅企業
※実績顧客
パナソニック、ソニー、東芝、シャープ、日立製作所、三菱電機、カシオ計算機、キヤノン、リコー、富士ゼロックス、富士フィルム、ＮＥＣ、富士通、富士通総研、沖電気工業、ＴＩ、セイコーエプソン、ＳＩＩ、オムロン、ヤマハ、ヤマハ発動機、ブラザー工業、島津製作所、ニコン、京セラ、パイオニア、クラリオン、ＪＶＣケンウッド、デンソー、プラザクリエイト、ＮＴＴデータ、ＮＴＴドコモ、ＮＴＴ、ＮＴＴコミュニケーションズ、大日本印刷、サイバード、コニカミノルタ、アズビル(山武)、IHI、資生堂、味の素、マッキンゼー、アクセンチュア、野村総研、野村證券、みずほ情報総研、シードプランニング、旭化成、大和ハウス工業、トヨタ、ホンダ、豊田中央研究所、東京大学、大阪大学、京都大学、東京工業大学、早稲田大学、慶応大学、立命館大学、富山県立大学、その他多数(順不同)
12.調査資料の販売パートナー
新社会システム総合研究所、データリソース
その他（有隣堂、丸善、ジュンク堂書店など）
12.発行機関誌（メール）
「ハイパー・ビジネス・ネットワーク」、「先端ビジネスニュース」(クライアント関係者向け)
13.その他
※中小企業庁（財）ベンチャーエンタープライズセンター（ＶＥＣ）主催のイベント(1998年2 月)において、「インターネットの活用による新事業創造システム」をプレゼンテーションした(於:早稲田リーガロイヤルホテル)。市場調査及び市場開発において、内外より高い評価を得ている。インターネットビジネスの黎明期において、調査資料「インターネットベンチャー200社」を発刊。またメールマガジンも、まぐまぐ等のシステムがない時期、業界の最先端で創刊した実績（日刊工業新聞がニュース記事掲載）がある。なお社会貢献として、黎明期において協力したインターネットイベントの動画中継(1999年、広島平和プロジェクト)がＮＨＫの七時のニュースで放映されたことがある。現在、幕張国際イベント会場に比較的近いビルにオフィスがある。なお、新社会システム総合研究所、データリソースなどと提携している。
※メディア関係では、過去において、日経エレクトロニクス、日経産業新聞等にも掲載された。また、ＮＨＫの番組づくり（高齢者向けロボット）、テレビ東京の番組づくり（電子ペーパー）などにも協力、そのほか、国土交通省等にも協力したことがある。２００８年には、音声合成技術に関する最先端プロジェクトが、ＮＨＫテレビ(ニュースウォッチ)、日経新聞、朝日新聞、読売新聞、サンケイ新聞、毎日新聞等で紹介された(大阪芸術大学、牧教授)。.その後、先生は天命を完う、他界されました。→ プロジェクトは発展的に解消)。また日経映像の番組制作(BSジャパン、『地球アステク』)で弊社の未来市場の予測グラフ
『脳インタフェース応用市場の展望』が放映された。
※個別の委託調査コンサルティングでは、大手研究所などの未来型研究開発支援の実績が多い。また、提携先開拓では、海外企業との提携を含む、適切なパートナー開拓の実績がある。２００７年以降、大手企業からの調査コンサルティング案件が増えてきている。。
※経営顧問、税理士、弁護士の協力、指導を得て、未来ビジョン構想へ向けてまい進中である。
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