はじめに

ブレインコンピュータインタフェース（BCI）の世界市場は、１０％超の高成長が続き、２０２５年には、２,５００百万ドル規模に達する。非侵襲型のウェイトが高まる中で、脳波計ヘッドセットは年率１３～１７％の市場成長が予測される。最近では従来の医療機器と比べ充分活用できる計測精度を有するパッチ式やシート式などの脳波センサ（簡易型脳波計）なども登場してきている。今後、医療ヘルスケア、睡眠、教育、マーケティングなど幅広い用途に浸透してゆくと予測する。関連のビジネスモデルも進化しており、高齢化社会にあって、症状ごとの脳波パターンから、たとえば認知症予知診断などで専門医と連携したＡＩ解析クラウドサービスなども将来的に広がってゆくと予測される。いつでもどこでも脳波を解析できることで、簡易型脳波計の果たす社会的役割が増してゆくと考えられる。

高齢化が進む中で、病院診療のあり方も変わろうとしており、在宅医療重視の動きが見られる。その意味でも、簡易型の脳波計は、体温計、体重計、血圧計などのように、将来的に家庭に大きく普及してゆく可能性がある。とくに、高齢者の場合、認知症予知診断に関心を示している点が注目される。

会社員、公務員など２,１００人を対象とした意識調査では、簡易型脳波センサー（脳波計）、ブレインマシンインタフェース（ブレインコンピュータインタフェース）について、その利用用途として、どのような分野に関心があるかを質問したところ、「認知症」（68.1％）が最も多く、続いて、「うつ病、統合失調症」（58.9％）、「ストレスチェック」（57.3％）、「睡眠判定」（54.7％）、「発達障害」（53.0％）、「集中力養成」（51.4％）、「効果的学習」（50.2％）となった。これらはみな、５０％を超えている点が注目される。とくに、「認知症」は３人に２人が関心を持っている。簡易型脳波計の「認知症予防診断（アプリ）」について、将来的に、「使ってみたい」と回答した人は、全体では、４６.３％であったが、５０歳代では、４９.５％、６０歳以上では、５９.６％と、高齢者になるにつれて、欲求度が高かった。

特許情報に基づき、脳波に関する特許登録（2000年以降）を調べたところ、パナソニック、ソニー、フィリップス、富士ゼロックス、ＮＴＴなどの大手企業が多いことが分かった。また脳波計（2000年以降）を調べたところ、パナソニックがダントツ。続いて、産業技術総合研究所、島津製作所、情報通信研究機構などであった。最近の顕著な動きとしては、脳波計測による意思伝達装置「ニューロコミュニケーター」を研究している産業技術総合研究所が、ここ２、３年で５件増えており、順位を上げている。またマツダなども順位を上げている。

米国のＩＴ大手GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）にMicrosoftを加えたビッグ５の場合では、AI、 AR/VR、自動車などの特許出願登録が多いが、脳波関連も少なくない。たとえばMicrosoftは考えただけでアプリケーションを動かす技術「Brain Computer Interface」の特許を取得。EEGの消費者向け製品の可能性を探っている。Facebookも脳波のパターンをAIで予測、コミュニケーションに生かそうとしている。ハード的には、ＶＲ、ＡＲデバイスなどとの複合化も考えられており、商品企画面でも可能性が拡がっている。

当調査における、未来ビジネス構想編では、「脳波パッチ、脳波ビッグデータの可能性」、「AIとヒトの融合、ＡＩと人類の共生を目指す」、  「人工知能（ＡＩ）を活用した脳波計測技術のＶＲ、ＡＲ、ＭＲへの応用」などを取り上げており、脳波ビジネス、ＢＣＩビジネスに取り組む先進的経営者、先進的研究者にとって有益な情報を提供している。当調査報告書が皆様のビジネス開発、研究開発、製品サービス開発に少しでも寄与できれば幸いである。
   

ＡＱＵ先端テクノロジー総研